『ハワイ年鑑』と『日米年鑑』点描『ハワイ年鑑』（日系移民資料集　第ＩＶ期）は2008 年から2010年にかけて日本図書センターが復刻した全14巻セットである。原書の正式書名は『日布時事布哇年鑑並に人名住所録』（Hawaiian Japanese Annual & Directory・米国連邦政府登録済出版物）といい、昭和年２年（１９２７年度版）より昭和１６年（１９４１年度版）までホノルルの日布時事社によって編纂・印刷。発行されたもので、内容的には日布交流有史以来昭和改元までを初巻（復刻版第１巻）とし、１９４０年10月ころまでの記事・情報を１９４１年版（復刻版１４巻）とした。この間、編集方針と内容要目はかなり一貫性を保ち、附録の「布哇日本人人名住所録」（Japanese Directory of Hawaii）も（副）題名に変更はなかった。　私の関心事からみて一つだけ情報を紹介しておこうと思う。昭和の初め既にホノルルには（ハワイ）日本人大学倶楽部が組織されていた。これはハワイおよび米本土の大学を卒業した日本人の組織で、会員数は約５０名であった。陣容を覗くと、顧問格に原田助（布哇大学教授）・毛利伊賀（医学博士・医院経営）、会長築山長松（弁護士）、副会長中川清（医学博士）、書記以下の人物に時政英道・山口七郎・山県太助・中田由松・河地健助・藤本義一の名を確認できる。このうち、原田助が７７歳で１９４０年２月に京都にて亡くなられている。（本年鑑「冥友録」欄より）。　『日布時事』の創刊は明治２８年１０月に遡る。もっともその初期の紙名は『』といい、石版刷小形４頁の週２回刊紙であった。明治２３年に活版印刷となり、間もなく日刊夕刊紙となっている。明治３９年に相賀安太郎が社長兼主筆となり、同年１１月『日布時事』と改題した。大正８年（１９１９）より英文欄を新設、はじめは１頁、後に４頁まで拡大した。ハワイで最古級・最大紙に発展し、１９４０年代初頭には本紙のほか、上記年鑑や公認の『日本人電話帳』（年２回）を発行していた。その後、日米開戦となり、ハワイ日本人社会のメディア界の事態は一変した。　上記年鑑に匹敵する米本土の同類年鑑に『日米年鑑』（サンフランシスコ・日米新聞社・第１＜明治３８年１月１日発行＞から４号＜明治４１年＞まで『在米日本人年鑑』・英文書名ナシ・附在米日本人住所姓名録）があり、第１２号（大正７年・産業号）まで刊行されている。幾多の理由があって、内容と体裁の面で特に進歩・進化は見られなかった。例えば、初刊号の住所録でシカゴ地区は１件しか記入が見られないし、最終号ではかなり出版が遅れ、内容も１９１８年６月で原稿を打ち切っている。とは云え、本年鑑の資料価値そのものは、大いに記録に残るものと云わねばならない。この一連の年鑑も、『日米年鑑』（日系移民資料集　第ⅲ期）の統一タイトルの下に２００１年から２００２年にかけて日本図書センターから復刻された（全１２巻セット）。同センターには敬意を表するものである。なお、最終巻は「産業号」であって、常識でいう「北米年鑑」の内容にはなっていない。加えて、附録の住所録も分離された。従って、同社の『日米住所録』の１９１９年版がより一層「年鑑」（Year Book or Almanac）的な内容となっているようである（未確認・不発かもしれぬ・調査要）。幸い、私共は１９２２年の同社の最大出版事業の成果『在米日本人人名辞典』を本シリーズ北米編７として復刻することが出来た。約７５０頁のこの大作は、『日米新聞』の定期購読者台帳も活用したものと察せられ、正確にして空前絶後、合衆国全土・英領加奈陀・墨西哥居住者をも掲載者分布範囲とした。『日米年鑑』は詳しく見てゆくと、住所録の表記も一様ではなかった。第５号では「在米国日本人住所姓名録」＜国を追加＞となっており、第６号には「住所録」の附録はない。第１１号は「加州在住日本人農業者姓名録」（１９１４年１２月調査）となっている。第２号から英文書名 The Japanese American Year Book が付き、各号１頁には「日米社発行」ともある。同じように、新聞も『日米』とも『日米新聞』とも云われる。その英文紙名は一貫してThe Japanese Americanであった。
英文書名：Annual Directory of Japanese in Hawaii, 13th Edition (1916)